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このウェブサイトは株式会社梶山工芸(以下、「当社」といいます)が運営しています。当社のウェブサイト(「本ウェブサイト」といいます)を利用される場合は、以下の利用条件を読みいただき、これらの条件に同意された場合のみご利用ください。

  • 1.利用上の禁止事項

  • 2.著作権について

  • 3.商標について

  • 4.免責

  • 5.内容、利用条件の変更

  • 6.リンクについて

  • 7.リンクサイトについて

  • 8.個人情報について

 

1.利用上の禁止事項

このウェブサイトのご利用に際し、次の行為をしてはならないものとします。
 
・ 第三者もしくは当社の財産もしくはプライバシー等を侵害する行為、または侵害する恐れのある行為。例)コンピュータウィルス等有害なプログラムを使用もしくは提供する行為。
・ 犯罪行為もしくは公序良俗に反する行為、またはその恐れのある行為。
・ 第三者もしくは当社に、不利益もしくは損害を与える行為、またはその恐れのある行為。
・ 他人の電子メールアドレスを登録する等、虚偽の申告、届出を行なう行為。
・ 営業活動もしくは営利を目的とする行為、またはその準備を目的とする行為。
・ 第三者もしくは当社の名誉もしくは信用を毀損する行為。
・ その他、法律、法令もしくは条例に違反する行為、またはその恐れのある行為。
・ その他、当社が不適切と判断する行為。

 

2.著作権について

本ウェブサイトに掲載されているすべての内容に関する権利は、当社及び関連会社に帰属するか、またはライセンスに基づき使用するものです。当社ウェブサイト(画像、文章等)は、自由に閲覧いただけますが、当社の事前許諾がない限り、いかなる方法、目的においても、無断で転載、複製(ダウンロード)、配布及び改変することを禁止します。ただし、個人的、非営利的かつ家庭内利用のためであれば本コンテンツを一部のみダウンロードすることができます。この場合でも、当社は、お客さまによる本コンテンツの使用が第三者の権利を侵害するものでないことを保証するものではありません。

 

3.商標について

本ウェブサイトに掲載されているすべての名称、商標、ロゴ、サービスマークは、当社もしくは関連会社が所有しているか、ライセンスに基づき使用されています。これらを無断で使用することはできません。

 

4.免責

本ウェブサイトの使用及び閲覧は、お客さまご自身の自己責任においてなされるものであり、当社ウェブサイトに掲載されている情報、また当社ウェブサイト、本コンテンツを利用することにより発生するいかなるトラブル、損害やその修復費用等に対して、当社は一切の責任を負いません。

 

5.内容、利用条件の変更

当社は、予告なしに本ウェブサイトの情報の変更、運用の中断または中止することがあります。予めご了承ください。
当社及び関連会社は、理由の如何に関わらず、本ウェブサイトの情報の変更、掲載内容の削除、運用の中断または中止によって生じるいかなる損害についても責任を負いません。

 

6.リンクについて

本ウェブサイトへのリンクは営利、非営利を問わずフリーといたします。
トップページのURLは、http://www.kajiyamakougei.co.jpです。
本ウェブサイトの構成変更などにより、予告なしにリンク先のURLや内容を変更することがあります。したがって、リンク先の内容はリンクを貼られた時点の内容を保証するものではありません。予めご了承ください。

 

7.リンクサイトについて

当社は、本ウェブサイトにリンクを貼っている当社以外の第三者のウェブサイト(以下、「リンクサイト」といいます)の内容及びお客さまのリンクサイト使用により発生する、いかなる損害に対しても責任を負いません。当社はリンクサイトの商品やサービス、会社等を保証するものではありません。また、リンクサイトにある情報は、当社によって保証されたものでも、認められたものでもありません。

 

8.個人情報について

このウェブサイトは、当社の情報を提供することを目的として運営されています。本ウェブサイトを、ご利用される場合、お客様の個人情報をお伺いする場合があります。(お問い合わせ、アンケート等)お客さまからお伺いした個人情報は、目的の範囲内での利用に限定し、原則としてお客さまの同意なしに第三者へ個人情報の開示及び提供はいたしません。ただし、下記に該当する場合は、お客様の同意を得ることなく、お客様の個人情報を第三者に提供することがありますので予めご了承ください。
 
(1) 法令の定めに基づく場合
 
(2) 人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
 
(3) 公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
 
(4) 国の機関若しくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき